社長ブログ

・　新型コロナウィルス以外にも首都直下地震、昨年の台風19号のようなスーパー台風などの大規模自然災害など、地震、台風などの大規模な自然災害は予測が出来ない
・　今の時代、AI、IoT、AR/VR、５G、ドローン、ブロックチェーンなどの技術革新に対応できなければ企業にとって脅威となりえる

突如発生するような自然災害、業界を揺るがすような技術革新が企業を取り巻いています。このような危機や変化に迅速に対処するには、自部門または自社が持つ経験・知見・スキルだけでは乗り切ることが難しいと考えます。

予測がしづらく、変化が加速する今の時代を乗り越えるには、企業は部門や会社の垣根を超えたコラボレーションが重要だと考えます。そして、必要な人材を必要な期間、部署外・社外から適宜選定し、目的達成に向けて協力する「プロジェクト型」の仕事の進め方が主流になると考えます。

プロジェクトとは日々の定型的な業務と異なり、とある目的を達成するための期間限定の取り組みです。例えば、「業務のテレワーク対応実現」、「営業支援業務の効率化」、「アフターコロナを見据えた働き方改革」などです。このような取り組みは、単一の部門ではなく、さまざまな部門や会社と協力・連携し、活動していくことが必要な場合があります。

そのため、部門や会社の枠を超えたコラボレーションを実現するにあたり、さまざまなバックグラウンドを持つ人たちとコミュニケーションし、対応や行動を指揮できる人間が必要になります。

企業として危機に備え、目的を達成するための活動を指揮することが出来る人材を平時から育成しておくことが重要です。育成するにあたり、

・　プロジェクトマネジメントの資格勉強（PMP、PM、P2Mなど）
・　プロジェクトマネジメントに関するセミナー参加や研修の実施
・　プロジェクト経験豊富なコンサルタントなど社外の人材を導入し、プロジェクトマネジメントのノウハウを実践で学ぶ

などが有効だと考えます。

新型コロナウィルスや地震・台風などの自然災害に限らず、社会を大きく変えるようなテクノロジーの登場により業界が覆るような局面においても、自部門や自社のみで乗り越えるのは難しく、他部門や社外とのコラボレーションが増えることが予測されます。そのため企業は緊急時に指揮できる人材を育成するために、勉強や研修だけでなく、プロのコンサルタントなど目的達成の指揮経験が豊富な人材を選定し、自社人材に経験を積ませることが重要だと考えます。